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桜井 淳; 中沢 正治*
シミュレーション, 22(4), p.248 - 253, 2003/12
本解説では、連続エネルギーモンテカルロコードMCNPの概要及び基礎放射線シミュレーション法,分散低減法の代表例としてウェイトウインドウ法,応用例,研究課題について記述している。計算の相対誤差は、臨界固有値問題で0.1%、一般固定線源問題で2-3%である。
平成17年度)安全推進本部
JNC TN1400 2001-002, 172 Pages, 2001/01
JNC-TN1400-2001-002.pdf:6.28MB
平成平成12年ll月30日の内閣総理大臣官房原子力安全室(現内閣府原子力安全委員会事務局)からの依頼に基づき、安全研究年次計画(平成13年度平成17年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;14件、核燃料施設;10件、耐震;1件、確率論的安全評価等;3件、環境放射能;6件、廃棄物処分;15件)についての安全研究計画調査票を作成した。また、社内研究課題についても年次計画に登録された研究課題と同等に扱うとの観点から、(高速増殖炉;1件、核燃料施設;3件、確率論的安全評価等;1件、環境放射能;1件、その他(「ふげん」の廃止措置);1件)についての安全研究計画調査票を作成した。本報告書は、これらの調査票を取りまとめたものであり、平成12年10月に策定した「安全研究基本計画(平成13年度平成17年度)」に基づき、研究の達成目標や研究の実施内容を具体的に示したものである。
桜井 淳; 植木 紘太郎*; 内藤 俶孝*
日本原子力学会誌, 42(10), p.1048 - 1049, 2000/10
モンテカルロ計算を計算科学の標準的手法にするため、新しい試みを行った。ここでは、おもに、1990年代半ば以降に原研及び日本原子力学会に設けた研究委員会や研究成果,モンテカルロ研究の課題等をまとめている。これらの成果をふまえ、日本でのモンテカルロ国際会議開催の必要性を提案している。
野村 昌弘; 遠山 伸一; 田中 拓; 武井 早憲; 山崎 良雄; 平野 耕一郎; 大村 明子
JNC TN9410 2000-007, 376 Pages, 2000/03
JNC-TN9410-2000-007.pdf:15.51MB
昭和63年10月に原子力委員会・放射性廃棄物対策専門部会で策定された「群分離・消滅処理研究技術研究開発長期計画(通称:「オメガ計画」)」に沿って、大洗工学センターでは、その計画の一部である「電子線加速器による消滅処理」の研究を実施してきた。これは、電子線加速器で作られる高エネルギーガンマ線を用いて光核反応によりセシウム、ストロンチウム等の放射性核分裂生成物を安定な核種に変換する研究であるが、この消滅処理研究を工学的な規模で実施するためには100mA-100MeV(ビーム出力10MW)級の電子線加速器が必要であると推定され、「オメガ計画」の第1期の課題である大電流電子線加速器のビーム安定化等に関する要素技術の開発として20mA-10MeV(ビーム出力200kW)を開発目標として大電流電子線加速器の開発を行ってきた。本電子線加速器は、平成2年度から高エネルギー物理学研究所、放射線医学総合研究所、大学等の協力を得て技術開発に着手、平成5年度から大電流電子線加速器の製作を開始した。その後、加速器の心臓部とも言える入射部系が完成し、性能試験を平成8年3月から9月にかけて実施した。平成9年3月には本加速器の主要設備全ての据付けが完了したが、サイクル機構の諸事情等もあり、大幅に遅れ平成11年1月から性能確認のための加速器運転を開始、平成11年12月まで継続してきた。試験結果としては、まだ開発途中であり、長時間・安定に至っていないが、ビーム出力約14kWを達成した。また、短時間であるが、ビーム出力約40kWの運転も可能とした。本報告書では、サイクル機構で開発してきた大電流電子線加速器の開発を開始当時まで振り返って、開発の経緯、要素機器の開発、設備・機器の設計、加速器の性能確認試験等の事項について、総括的にまとめた。
武井 早憲; 田中 拓; 遠山 伸一; 長谷川 信
JNC TN9410 2000-005, 182 Pages, 2000/03
JNC-TN9410-2000-005.pdf:5.73MB
昭和63年10月に原子力委員会・放射性廃棄物対策専門部会で策定された「群分離・消滅処理研究技術研究開発長期計画(通称:「オメガ計画」)」に沿って、大洗工学センターでは、その計画の一部である「電子線加速器による消滅処理」の研究を実施してきた。これは、電子線加速器で作られる高エネルギーガンマ線を用いて光核反応によりセシウム、ストロンチウム等の放射性核分裂生成物を安定な核種に変換する研究であるが、この消滅処理研究を工学的な規模で実施するためには100mA-100MeV(ビーム出力10MW)級の電子線加速器が必要であると推定され、「オメガ計画」の第1期の課題である大電流電子線加速器のビーム安定化等に関する要素技術の開発として20mA-10MeV(ビーム出力200kW)を開発目標として大電流電子線加速器の開発を行ってきた。本加速器は、要素機器の開発を経て平成9年3月に完成し、施設検査を受け平成11年1月より加速器の本格試験を開始した。しかし、その間にアスファルト固化施設の火災爆発事故による動燃改革論議が行われ、平成11年3月に策定した核燃料サイクル開発機構の中長期事業計画では、「加速器開発についても平成11年度末までに研究を終了します。……研究成果を取りまとめます。……開発を終えた加速器については、ビーム利用施設として、有効活用を図ります。」とされ、消滅処理を目的とした研究開発は、収束する方向を示した。本報告書では、この中長期事業計画を受け、本加速器をビーム利用施設として利用する場合、どんな利用が考えられるかの検討を行うとともに、原子力分野に限定せずにこの加速器を利用した研究課題は何があるかを広い範囲の研究者を対象に調査した。
研究所評価委員会
JAERI-Review 99-030, p.25 - 0, 1999/11
JAERI-Review-99-030.pdf:1.58MB
本報告書は、「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」に基づいて設置された、外部の専門家や学識経験者で構成される研究所評価委員会が、日本原子力研究所の機関運営全般について評価した結果をまとめたものである。
山本 信夫
JAERI-Review 99-024, p.162 - 0, 1999/10
JAERI-Review-99-024.pdf:10.5MB
原子力安全委員会(当初は原子力委員会)は、原子力の安全研究を総合的計画的に実施するため、昭和51年度から5年後ごとに「安全研究年次計画」を策定しており、5か年間に実施すべき研究課題及び実施機関を挙げて実施分担の明確化を図っている。原研は計画当初から安全研究の中心的実施機関として多くの研究課題を実施してきており、その成果は、安全基準、指針等の整備や安全審査等に利用されてきた。本報告書では、昭和51年度から平成12年度までの年次計画に挙がっている「原研が実施すべき研究」の内容とその変遷をまとめた。
平成12年度)-not registered
JNC TN1400 99-017, 439 Pages, 1999/08
平成11年7月1日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの依頼に基づき、原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;23件、核燃料施設;17件、耐震;1件、確率論的安全評価等;5件)について平成10年度安全研究の調査票(平成8年度平成10年度の成果)を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。
田中 功*; 板橋 慶造
情報管理, 36(12), p.1099 - 1108, 1994/03
「研究課題情報」とはどんな情報なのか、この種の情報の定義と利用法、さらに期待される効果等について解説する。次に、現在日本で利用できる研究課題情報に関するデータベースは、STN、JOIS、DIALOG等のシステムを通して16種類あるが、これらのデータベースの収録範囲、収録項目、特徴について個々に紹介を行う。
